こんにちは。飲食専門キャリアアドバイザーの三輪です。
最近では、「海外で働きたい」「英語圏で暮らしたい」と言って、クックビズの転職支援にいらっしゃる方も多いです。
しかし、「海外の飲食店で働く」ということに対するイメージと実際、海外で求められている人材像には、かなりのへだたりがあります。
そこで、今回は「海外の飲食店で働きたい人に、知っていてほしい5つの厳しい現実」をまとめました。
目次
就労ビザは、経験10年以上か大卒以上が必要
「海外へ行けば、誰でも飲食店で働ける！」と思っている方も多いですが、正規雇用で働くとなると、就労ビザの取得が必要になります。
基本的にほとんどの国の移民局が、飲食業に従事していた経験者にしか就労ビザを発行しません。
主にアメリカやヨーロッパなどの欧米諸国や、シンガポールなどで働く場合、就労ビザがおりるのは、最低でも経験10年以上、もしくは大卒以上となります。
フリーターを5年やっていて、少し飲食業でバイトしていた・・・位の経験の方だと、先進国での就労ビザ取得は困難。
比較的経験が浅い人にもチャンスがあるのが、フィリピンなどのアジア地域になります。
一律の基準ではなく、これも国によって違いがあります。
就労する国によりますので、まずは自分が行きたい国を調べてみましょう。
（参考サイト）
トレンドは変わる！和食・ラーメン・焼鳥・焼肉の需要が海外で拡大中
一昔前は、海外のレストランでは日本人の寿司職人をこぞって採用していました。
しかし最近では、「寿司を握る」欧米の料理人も増えており、あえて日本人の寿司職人を雇う必要がなくなってきています。
寿司職人ニーズがひと段落した今、海外で需要の多いのは、日本人ならではの技術をもった人材です。
代表的な例が、和食料理人で、さらにラーメンや焼肉、焼鳥など、日本独自の食文化に携わってきた人も、重宝される傾向にあります。
とはいえこの状況も、数ヶ月先には変わっているかもしれません。
【例えばこんな飲食人材が、今海外で需要が高まっています】
- 和食料理人として実力を積んできた
- ラーメン店の店長として日本で実績を出してきた
- 焼肉店で働き、肉の部位に関する知識や肉切り技術を知っている
- 焼鳥の串刺し、炭火調理のノウハウを熟知している
転職してすぐ海外・・・はキャリアがあっても難しい
日本から海外に進出する企業が増えており、飲食業界で働き、海外へ行くチャンスは拡大しています。
とはいえ、全くの新規採用者を海外へスグ送り込むケースは、マネージャークラスで相当の経験と人物面を兼ね備えていないと難しもの。
前述したビザの問題もありますし、さらに・・・。
ビザ取得サポートや、渡航費、現地での住居費の負担に、巨額のコストがかかるからです。
ビザ取得には、弁護士や専門家に依頼し、膨大な申請書類を用意しなくてはなりません。
それを会社が用意するとなると、入社後スグではなく、最低でも半年は働いて、実績を出し、会社との信頼関係を経てから海外へ・・・というのが一般的な流れになります。
例えば、キャリアアドバイザーの上村が以前、転職相談をさせていただいた方は、とあるレストランを展開する一部上場企業のマネージャーとして日本で実績を出した後、上海で責任者の方を任せられています。
多くの企業が、日本で実績を上げた優秀な人物に、海外展開を任せているのです。
特に、未経験者が転職後、「すぐに海外行きたい」は難しく、「海外に行きたいから、まずは現場で認められる」ことからはじめるのが鉄則です。
「海外で働きたい」だけでは採用されない
海外に展開している飲食店に転職を希望される方は、「海外に行きたいから、御社を志望しました」と自己PRをされる方も多いです。
ただ、前述したとおり、海外で活躍してくれる人材を中途採用する＝これまでの経験をどう海外で活かせるか、ということが根本的にあります。
ですので、例えば面接で、なぜ弊社を志望したのですか？
と聞かれて、「海外に行きたいからです」と単純に伝えても、あなたの評価がさほど上がりません。
海外で働きたいのはなぜか？転職先で海外の店舗へ配属になれば、自分はどんなバリューを発揮できるのか？
までを考え、面接時にアピールすることが大切です。
【海外展開企業への志望理由を話すとき】
NG例 「海外で働きたいから、御社を志望しました」
OK例 「これまで●●店で働き、●●の知識・ノウハウを身につけてきました。現在、海外に興味があり、これまでの経験を活かし、御社の海外展開に貢献させていただきたいと考えています」。
ワーキングホリデー制度を利用する方法も
とはいえ、ひとまず海外へ行ってみたい！という場合は、30歳以下の方であれば、ワーキングホリデー制度を利用して現地に渡り、期間中に現地の飲食店で就職し、就労ビザを取得する、という方法もあります。
ワーキング・ホリデー制度とは
二つの国・地域間の取り決め等に基づき、各々の国・地域が，相手国・地域の青少年に対して自国・地域の文化や一般的な生活様式を理解する機会を提供するため、自国・地域において一定期間の休暇を過ごす活動とその間の滞在費を補うための就労を相互に認める制度です。
査証申請時の年齢が18歳以上30歳以下であること
（引用 外務省：ワーキングホリデー制度）
以上、飲食業界で海外へ行くには、5つの厳しい現実があります。
とはいえ、内向き志向の人材も多い昨今、「海外で力を試したい」という外向き・積極的な姿勢を持った人材を採用したいという飲食企業もたくさんあります。
日本で十分な経験をつんでから海外へ行くのか、それともとりあえず海外へ行って現地で模索するのか、いろいろな道がありますので、ご自身に合った方法を探されてみてください。
実際に海外で働いてみたいという方は
クックビズの無料転職支援サービスで、海外で働きたいという希望が叶うように、飲食専門のキャリアアドバイザーがあなたの転職活動をサポートいたします。
ぜひとも、お気軽に以下よりお問い合わせくださいませ。
